2024.06.06さまざまな人の利用を見込むECサイトは、決済方法も多岐にわたります。
「希望する決済方法に対応していないから」という理由で顧客が離脱してしまわないように、ECサイト側はクレジットカード決済やコンビニ決済、銀行振込など複数の選択肢を用意しておく必要があります。
とはいえ、すべての決済方法を導入すると、ECサイト業務の運用が煩雑になるだけでなく、人件費やサービス利用料などの運用コストの上昇、個人情報の流出といったリスクが増加する可能性があります。
ではECサイトの決済方法はどのように選定すれば良いのでしょうか。
今回は、複数の決済方法を設置するメリットや主な決済方法の種類、決済方法の選び方についてご紹介します。
目次
ECサイトの決済方法の現状と推移
総務省が発表した「令和4年度通信利用動向調査」によると、インターネットを使った商品購入の決済手段は、クレジットカード払いが75.9%ともっとも高い数値でした。経年変化でみると、クレジットカード払いは微増、電子マネーによる支払いが3年間で2倍以上の増加と、ニーズの変化を読み取ることができます。
調査内容より、クレジットカードが突出しているものの、ほかの決済手段はほぼ横ばいです。ECサイトの決済手段は絞り込むよりも、選択肢が豊富なほうがユーザーフレンドリーだといえるでしょう。
複数の決済方法を設置するメリット
ECサイトを運営するなら、ユーザーの利便性のためにいくつかの決済方法を用意しましょう。まず、複数の決済方法を設置するメリットを解説します。
機会損失の低減
ECサイトに複数の決済方法が設置されていない場合、ユーザーは購入を取り止めて離脱してしまうことがあります。理由は、これまでと違う支払い手続きや、初回購入時に必要な情報の入力を面倒に感じてしまうためです。
ハンドメイドのアクセサリーや一点物の商品など、そのサイトでしか購入できないようなオリジナルの商品でない限り、新たな情報入力という手間をかけてまで一つの店舗にこだわって購入してくれるユーザーはそれほど多くないでしょう。
特にECモールなどの場合は、簡単に他店舗で同じ商品を探すことができます。
ユーザーが希望する決済方法を用意していなかっただけで、売り上げを確保するせっかくの機会を逃すことになりかねません。
ユーザー満足度の向上
複数の決済方法を準備しておけば、ユーザーの満足度を向上させることも可能です。ユーザーはデザインや取扱商品のラインナップ、在庫の有無、決済完了から配達までのスピード感だけでECサイトを評価しているわけではありません。
ユーザーの支払いたい決済手段が準備できていれば、ユーザーは欲しかった商品を好きな決済方法で手間なく購入できます。
商品検索から購入までの一連の流れになるべくストレスが生じないようにすることも、ユーザーの満足度を高める重要なポイントのひとつです。
ECサイトの主な決済方法の種類
ユーザーが選択する可能性の高い決済方法の種類をお伝えします。運用コストを考慮しつつ、多様な決済方法を選べるようにすると、ユーザビリティを向上させられるでしょう。
以下にてそれぞれのメリットとデメリットをまとめたので、参考にしてください。
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決済方法 |
メリット |
デメリット |
| クレジットカード決済 |
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| コンビニ決済 |
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| 代金引換決済（代引き） |
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| 後払い決済 |
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| 外部ID決済 |
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ほかの決済方法よりも料率が高い |
| QR決済 |
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ほかの決済方法よりも料率が高い |
クレジットカード決済
ECサイトではクレジットカードで支払うユーザーが多く、ほとんどのECサイトが設置している主流の決済方法です。
そのため、設置優先度の高い決済方法といえます。クレジットカード決済であれば、購入手続きから決済完了まで一つの流れの中でスムーズに進むため便利です。
また、代金未回収時にはクレジットカード業者が対応してくれるため、運営側にとっては未回収リスクを低く抑えられるというメリットがあります。
一方、注意点はセキュリティ対策の強化です。そもそもECサイトは個人情報を取り扱うため、セキュリティ対策は常に万全を期す必要があります。
信頼できる決済代行サービスを選ぶといった対策はもちろん、入力した個人情報をどのように管理しているかをユーザーに説明し、安心して買い物ができるECサイトであることでアピールすることも大切でしょう。
コンビニ決済
コンビニ決済とは、商品購入手続き後にコンビニのレジや専用端末で支払う方法です。
ユーザーにとっては、自宅や職場の最寄りのコンビニで支払えるため利便性が高く、クレジットカードを保有していないユーザーでも利用可能なことがメリットです。
運営側にとっては、コンビニでの入金を確認してから商品発注や配送ができるため、代金未回収のリスクがなく、安心できる決済方法といえます。
代金引換決済（代引き）
代金引換決済は、商品が届いたときにユーザーが流通会社に代金を支払って、商品を受け取る方法です。
コンビニ決済と比較すると、ユーザーが支払いのために外出する手間が省けるので便利です。
運営側にとっても、手数料の購入者負担額を販売者側で自由に決められるため、コストを調整できる点が大きなメリットです。
一方、デメリットは受取拒否された場合に、送った側が損をしてしまうことです。商品の代金が払われないため、送料と配送にかかった工数が無駄になってしまいます。
後払い決済
商品発送後に送られてくる封書に入った払込用紙などから支払う方法です。ユーザーにとっては、商品が届いて初期不良やサイズを確認してから料金を支払えるので安心です。
しかし、運営側にとっては、購入者が支払わなかった場合に自社で負債をかかえるリスクがあります。その場合には代金回収の業務が必要となり、運用コストが発生します。
外部ID決済
Amazon Pay、楽天ペイなど、外部サイトと連携して会員登録やログインができ、連携した外部の決済サービスから料金を支払う方法です。
すでに外部サービスには必要な情報が登録されているので、新たにクレジットカード情報や個人情報を入力する必要がなく、IDとパスワードのみで支払いが可能な点がユーザー側にとって大きなメリットです。
チェックアウトサービスとも呼ばれ、運営側にとっても個人情報を自社のサーバーに保存する必要がないので、セキュリティの観点からも情報漏えいのリスクを減らすことができます。
ID決済（◯◯Pay（ペイ））については自社にはどの決済方法がいいのか？と悩むこともあると思います。
そういった場合、 ①ID連携（ログイン） ②決済時のページ遷移 ③キャンペーンへの積極性 上記の3つの軸で比較し、導入のメリットや注意点などEC担当者の目線で解説している、こちらの記事も参考にしてください。
QR決済
PayPay、d払いなどに代表される、スマートフォンを活用したキャッシュレス決済も自社ECでも利用できます。
サイト来訪者はキャンペーンなどで蓄積してきたポイントも利用できるため、ポイント利用先の選択肢の増加や、単価アップが見込めます。
また、QR決済の運営元が開催するキャンペーンが定期的に開催される、「ポイ活」などをされている利用者が優先して選ぶ傾向にもあります。
導入する決済方法の選び方
考えられるすべての決済方法を導入してしまうと、イニシャルコストや運用コストが大きくなるだけでなく、ユーザーにとっても選択肢がありすぎて、わかりづらいサイトとなってしまう可能性があります。
数多く存在するECサイトの決済方法の中から、実際に導入する際に基準にすべき選定のポイントをご紹介します。
ターゲットの年代に合わせる
まずはターゲットの年代に合わせた決済方法を選択しましょう。取り扱う商品によってターゲットの年代はある程度絞ることができます。
例えば、電化製品や生活必需品など、20代から80代まで幅広い年代の購入が予想されるECサイトの場合には、クレジットカードは適した決済方法です。
しかし、10代を対象にしたECサイトであるにもかかわらず、決済方法がクレジットカード決済だけではクレジットカードを持たない人が多い10代のユーザーは購入できません。
10代の利用が多いと判断できる場合には、現金だけで購入できるコンビニ決済や代金引換決済の導入も必要になります。
運用コストで選ぶ
導入する決済方法によって運用コストが異なり、中でもクレジットカード決済やコンビニ決済などの決済代行サービスには手数料がかかります。例えば、決済代行サービスには月額固定費用や一件ごとの決済手数料、トランザクション手数料などが発生します。
また、選定する代行サービスによっても費用形態は異なります。月額固定費用は高くても、一件ごとの決済手数料が安価な業者もあれば、反対に月額固定費用は安いが決済手数料が高額なところも存在します。自社に合った決済代行サービスを選定するようにしましょう。
取り扱う商品で選ぶ
高額商品を取り扱っているにもかかわらずクレジットカード決済がなく代金引換決済しか選択できない場合、ユーザーは事前に多くの現金を準備しておかなければならず、大きなリスクと手間をユーザーに担わせることになってしまいます。
単品では低価格の商品でも、まとめ買いをすれば高額になる場合もあります。商品の金額に見合った決済方法が選択できるかどうかも考慮しましょう。
ニーズの高い決済方法の導入で売り上げ拡大につなげよう
ECサイトでは、ユーザーが求める決済方法を提供することも、サービスの一環です。どれだけユーザーがストレスなく決済完了まで実行できるかをよく考えた上で、個々の決済方法の導入を決めるのが良いでしょう。
また、導入前にECサイトのターゲットを設定し、最低限必要な決済方法のみを導入して、運用しながら様子を見つつ必要な決済方法を追加していくという方法もあります。実際に導入した場合の運用コストまで計算し、無理のない運営を目指しましょう。
決済サービス会社の選び方
消費者の利便性を考えれば、様々な決済方法を導入した方が良いと思いますが、例えばオンライン決済だけでも、PayPayやｄ払い、楽天ペイなどいろんな手段がある為、どの決済会社と契約すればいいか迷ってしまいます。
そこで、最後に決済サービス会社を選ぶときのポイントをご紹介いたします。
まず、自社ECサイトのシステムで利用できる会社かどうかをチェックしましょう。対応していないものを導入してしまうと、開発費用が別途発生したり、十分にサポートを受けられないなどの事態が発生する場合があります。ECサイトを作成する前であれば、取り入れたい決済サービスがシステムに対応しているかというところも忘れずにチェックしましょう。
また、令和2年に行った総務省の通信利用動向調査報告書によると、インターネット利用者におけるセキュリティなどの不安の有無については、「不安を感じる」が29.0%、「どちらかといえば不安を感じる」が39.6％となっており、これらを合わせた割合は68.5%となっています。セキュリティに不安があると、かご落ちやECサイトの利用回避の原因になりますので、ECサイトのセキュリティ対策は必須です。
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