ECサイトと基幹システムを連携するメリットは？必要性や連携方法を紹介
- 2024.10.18
2024.10.18
ECサイトで販売管理や在庫管理の連携をスムーズに行うには、ECサイトと基幹システムを連携するのがおすすめです。様々な情報を一元管理できるため、業務の自動化や生産性の向上を期待できます。
本記事では、ECサイトと基幹システムの連携について詳しく解説します。メリットや確認しておきたいことも紹介しているので、興味がある方はぜひ最後までご覧ください。
目次
基幹システムとは？
基幹システムとは、企業の基幹業務を支える総合情報システムのことを指します。具体的なシステムとしては、下記があげられます。
- 販売管理
- 在庫管理
- 生産管理
- 会計管理
- 人事給与管理
在庫管理や受注処理の自動化など情報を一元管理することで、業務の自動化や効率化、生産性の向上を期待できます。
基幹システムと似た言葉に「EPR（Enterprise Resource Planning）」があげられます。基幹システムは、一般的に会社の各部門の業務を個々で効率化するのに対し、EPRはそれらを1つのシステムで部門をまたいで一元化するものです。
ECサイトと基幹システムの連携が必要な理由
ECサイトと基幹システムの連携は、効率性と競争性を高めるのに効果的です。連携が必要とされている理由は、下記があげられます。
- 取り扱っている商品数が多い
- 実店舗とECサイトで在庫を共有している
- 少人数で効率的に業務を行いたいと考えている
それぞれについて詳しく解説していきます。
取り扱っている商品数が多い
多くの商品数を取り扱っているECサイトでは、基幹システムとの連携が必要不可欠です。基幹システムの連携を図ることで、在庫管理や価格設定などの正確性が維持できるうえに、購買履歴などの分析から売り上げを向上させるマーケティングを行えます。
また取り扱っている商品数が多いと、必然的に事務作業なども多くなります。手作業で行っていると、ヒューマンエラーが生じるリスクも少なくありません。基幹システムを導入することで、ヒューマンエラーが軽減され、より効率的に商品を管理できるようになります。
実店舗とECサイトで在庫を共有している
実店舗とECサイトで在庫を共有している場合も基幹システムとの連携が有効です。基幹システムとの連携によって、リアルタイムで在庫情報を確認できます。在庫切れや受注過多などのトラブルを軽減し、顧客の満足度を高められます。
少人数で効率的に業務を行いたいと考えている
少人数でECサイト運営を行いたいと考えている場合も基幹システムと連携することで多くのメリットを期待できます。スタッフが手作業で行う部分を自動化できるため、限られたリソースを最大限に活用できます。
コア業務に専念できる環境を作れるため、少人数でも効率的に業務を進められるようになります。
ECサイトと基幹システムを連携するメリット
ECサイトと基幹システムを連携することで、企業に多くのメリットをもたらします。業務の効率化だけでなく、顧客体験の向上も期待できます。
ECサイトと基幹システムを連携するメリットは、下記の通りです。
- 業務の効率化を図りコア業務に専念できる
- ECサイトの品質向上を期待できる
- データ分析によって市場での競争力向上を目指せる
それぞれについて詳しく見ていきましょう。
業務の効率化を図りコア業務に専念できる
ECサイトと基幹システムを連携する大きなメリットは、業務の効率化を図れることです。従来手作業で行っていた商品情報や在庫情報、受注情報などを自動化できます。手入力する手間が省けるうえに、入力ミスや計算ミスなどのヒューマンエラーの軽減も期待できるため、作業効率が大幅に向上します。
一部の作業を自動化して最小限に抑え、コア業務に専念しやすい環境を作ることが可能です。スタッフの人数が少なかったり、事務作業に追われていたりするサイト運営者は、ECサイトと基幹システムの連携がおすすめです。
ECサイトの品質向上を期待できる
ECサイトの品質向上を期待できるのもメリットの1つです。手作業で商品管理を行っていると、ヒューマンエラーが生じやすく、顧客の混乱や不信感を抱く可能性があります。基幹システムとの連携によって、正確な価格表示や在庫管理がなされ、顧客は信頼のある情報を得ることができます。
他にも顧客の購買履歴などを取得できることで、パーソナライズされたサービス提供も可能になるでしょう。業務の属人化による偏りや品質低下を防げるため、ECサイトの品質向上を期待できます。
データ分析によって市場での競争力向上を目指せる
基幹システムとの連携によって、顧客の購買履歴やパターンなどを把握し、データ分析ができます。リアルタイムで情報が更新されるため、最新データで分析を行えるのも特徴です。
データ分析によって、顧客層に合わせたサービスを提供でき、市場での競争力向上を期待できます。予測分析も可能なため、売れそうな商品など将来の傾向を予測するなど効果的な戦略を考えることもできるでしょう。
ECサイトと基幹システムを連携する方法
ECサイトと基幹システムの連携を図ることで、企業に大きなメリットをもたらします。両者を連携させる方法は、下記があげられます。
- API連携
- ファイル連携
- DB連携
自社に合った連携方法を見つけましょう。
API連携
「API（Application Programming Interface）」とは、外部のシステムやプログラムを連携させるインターフェースのことを指します。APIを活用して、システム同士の機能を連携させる方法をAPI連携と呼びます。
リアルタイムでデータ共有をできる他にも柔軟性が高く、異なるプラットフォーム間でも連携しやすいのが特徴です。セキュリティ面の強化も期待できるため、安全に情報共有を行うことができます。
なお、基幹システム側は、ECサイト側のAPIに合わせて、カスタマイズ対応することを前提に開発・提供しているケースが多くあります。一部クラウド型で、カスタマイズ対応しないサービスも出ていますが、その場合はECサイト側と基幹システム側のAPIをつなぐハブサービスのようなものを利用するケースもあります。
仮にAPIが用意されていない場合は、自社で開発から運用まで進めなくてはならないため、高額な開発費用がかかってしまう点がデメリットです。
ファイル連携
「ファイル連携」とは、異なるシステムがファイルを介してデータ共有を行う方法です。ファイルは、CSV形式やxml形式、Excelファイルなどがあげられます。転送されたファイルを受信側のシステムに取り込むことで、連携を行うことができます。
プラットフォームに依存せずデータ共有できるため、異なるシステム間でも連携を行いやすいのがメリットです。大量のデータを一度に連携できるのも特徴です。
しかし、リアルタイム性に制約があり、高度なデータの整合性を求めている場合には向いていません。業務要件に合っているかをよく確認してから利用するのが望ましいです。
DB連携
「DB（データベース）」とは、整理された大量のデータを保管するシステムです。異なるシステムが共通のDBを使用し、データを共有する方法をDB連携と呼びます。
共通のデータベースによって定期的にデータが同期されるため、データ整合性やリアルタイム性が確保されます。重複作業が軽減されたり、DBにアクセスすれば基本的に全ての情報を取得できたりするのがメリットです。
一方でECサイトのセキュリティによっては、アクセスできない可能性があります。他にもデータ容量が大きくなりやすい傾向にあるのがデメリットとしてあげられます。
ECサイトと基幹システムを連携する際に確認しておきたいこと
ECサイトと基幹システムを連携する際には、いくつかのポイントを確認しておく必要があります。ポイントは、下記の通りです。
- 連携するデータの範囲を決める
- セキュリティの環境を整える
- 不具合が発生した場合の体制や対策を明確にしておく
1つずつ解説していきます。
連携するデータの範囲を決める
ECサイトと基幹システムを連携する際は、連携するデータの範囲を決めておきましょう。商品や顧客、注文情報などから必要な範囲を決めます。現在の業務量やデータなどを確認し、必要な情報をしっかりと連携させます。
データの範囲を決めずに連携を進めると、かえって作業効率が低下したり、セキュリティ面にトラブルが生じたりする可能性があるため、注意が必要です。
セキュリティの環境を整える
両者を連携するにあたって、セキュリティ対策を整えなくてはなりません。顧客情報やクレジットカード情報、取引データなどが含まれているため、セキュリティに不備があると、情報漏洩のリスクが高まります。
正しく対処できていないと顧客からの信頼を失ったり、法的罰則を受けたりなど深刻なトラブルにつながる可能性があるため、セキュリティ対策の強化は欠かせません。
不具合が発生した場合の体制や対策を明確にしておく
ECサイトと基幹システムの連携は、必ず上手く行くわけではありません。連携後にトラブルが発生する可能性も大いにあります。基幹システムに不具合が生じると、業務を止めなくてはならないケースもあり、収益や信頼度低下につながります。
不具合が生じた際に迅速かつ正確に対応するためには、対策やそれらを行う体制を明確にしておくことが大切です。
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まとめ
ECサイトと基幹システムを連携することで、業務の効率化を図れたり、ECサイトの品質向上を期待できたりなど様々なメリットを期待できます。特に取り扱っている商品が多い、少人数で運営している場合は、基幹システムと連携しておくと、より効率的に業務を進められます。
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