ECサイトを多言語化するメリットは?やり方や注意点も紹介

海外向けのECサイトは「海外EC」や「越境EC」と呼ばれています。

本記事ではECサイトの多言語化を検討する方に向けて、どのような多言語翻訳機能を搭載するべきか、注意した方がいい点などを紹介します。

ECサイトの多言語化を検討している方はぜひ最後までご覧ください。

ECサイトで多言語対応をするメリット

ECサイトで多言語化するメリットは、海外の顧客を取り込むだけではありません。代表的なメリットは下記があげられます。

  • 集客や売り上げ向上
  • 顧客からの信頼度向上
  • 競合他社との差別化

それぞれについてまずは簡単に解説していきます。

集客や売り上げ向上

ECサイトを多言語化することで、集客や売り上げ向上を期待できます。

近年グローバル化が進んでおり、高品質な日本製の商品を求めている海外ユーザーも少なくありません。

日本市場だけに留まらず、海外まで広げることで、売り上げ向上が目指せます。

顧客からの信頼度向上

多言語に対応することで顧客からの信頼度も向上します。

どんなに素晴らしい商品やサービスでも、対応言語が日本語だけでは海外から認知してもらうのは難しい傾向にあります。しかし、多言語に対応することで日本語話者以外にもさまざまな方が母国語で商品の情報を得られるため、サイトやブランドの信頼度向上を期待できます。

また、国際的な実績や経営の安定性をアピールできることは、日本国内の顧客からの信頼度向上にもつながります。

競合他社との差別化

競合他社との差別化を図れるのも、ECサイトを多言語化するメリットです。

競合がまだ多言語化できていない場合は、言語の壁でサービスを利用できていない顧客に優先的に使ってもらえる可能性があります。

なかなか競合他社と差別化を図れないと悩んでいる企業は、多言語に対応するのも1つの方法といえるでしょう。

越境ECは今後も市場規模拡大が期待できる

ネットショップ担当者フォーラム

出典:ネットショップ担当者フォーラム

上の画像は、2023年までの日本と米中間における越境EC市場規模と、海外から日本商品を購入できるサポートサービスのBuyee(バイイー)の流通総額の推移です。

訪日外国人の増加や、国を超える配送が容易になっている点なども踏まえると、越境ECの市場規模は今後もさらに拡大していくことが期待できます。

電子商取引に関する市場調査 報告書

出典:令和4年度デジタル取引環境整備事業「電子商取引に関する市場調査 報告書」

また、デジタル取引環境整備事業が公表している「電子商取引に関する市場調査報告書」によると、令和4年度における日本の越境ECの総市場規模は3,954 億円です。そのうち米国経由の市場規模は3,561 億円、中国経由の市場規模は392億円となっています。

上記のことからも、越境ECにおいては、とくに中国語と英語を優先的に対応することが重要であるとわかります。

futureshopでは、ECサイトを簡単に多言語化できる「shutto翻訳」という翻訳ツールが利用できます。ECサイトの多言語対応を検討している方は、ぜひ一度futureshopのサービスページをご覧ください。

ECサイトにて多言語に対応するための翻訳方法

ECサイトを多言語化するための翻訳機能は、主に下記があげられます。

  • 専任翻訳スタッフを雇用する
  • クラウドソーシングで翻訳者に依頼する
  • テキスト翻訳ツールを利用する
  • 越境ECモールを利用する

1つずつ詳しく見ていきましょう。

専任翻訳スタッフを雇用する

高い精度を求める場合は、専任翻訳スタッフを雇用するのがおすすめです。翻訳のプロに依頼することで、海外の方にしっかりと伝わる英語で情報を伝えられます。一方、専任翻訳スタッフを雇用するにはコストがかかってしまいます。業者によって価格設定は異なりますが、精度を求める分コストがかかる点に留意しておきましょう。

クラウドソーシングで翻訳者に依頼をする

クラウドソーシングで翻訳者に依頼する方法もあります。専門業者を雇用するよりもコストがかからないため、比較的導入しやすい方法です。しかし、クラウドソーシングの翻訳者は人によって翻訳の質が異なります。依頼する人によっては精度が低い可能性もあるため、翻訳者を選ぶ際は経歴や実績などを確認して選びましょう。

テキスト翻訳ツールを利用する

手間や費用を削減したい場合は、テキスト翻訳ツールやAIツールを利用するのがおすすめです。日本語を入力すると素早く英語に翻訳してくれます。コストがかからないのはメリットですが、翻訳精度が低い傾向にあります。明らかにおかしい部分が生じる可能性もあり、手直しの手間がかかるケースもあるでしょう。

さらに、Google翻訳などのツールで翻訳した文章をそのままページに使用すると、「質の低い自動生成コンテンツ」としてスパム行為とみなされGoogleからペナルティを受ける可能性があります。手軽な方法ですが、デメリットも多く伴うため慎重に検討しましょう。

越境ECモールを利用する

越境ECモールを利用する方法もあります。越境ECモールとは、海外の顧客に向けて商品を販売するのに特化したシステムであり、翻訳機能がついているものもあります。Amazonや楽天市場などが代表的なECモールであり、集客しなくてもユーザーの目に留まる可能性があります。さらにECモールは、サーバーを立てたり、独自ドメインを取得したりする必要がなく、比較的手軽に出品しやすいのがメリットです。

ECサイトを多言語化する際の注意点

ECサイトを多言語化することで、集客や売り上げ向上、さらには競合他社との差別化を図れるのがメリットです。しかし、なかには下記のような注意点も伴います。

  • 言い回しや表現に注意する
  • 競合他社や多言語化しているサイトの調査を行う
  • 必要な情報のみを翻訳する
  • 言語切り替え表示をわかりやすい部分に設置する
  • 翻訳作業だけでなく法律も確認する

スムーズに多言語化を進めるためにも、詳しく理解しておきましょう。

言い回しや表現に注意する

ただ英語に翻訳するのではなく、自社のブランドや顧客層に合った言い回しや表現を意識しましょう。

不正確な翻訳は、商品の機能やサービス内容が誤解され購入後に「思っていたのと違う」といった結果を招く恐れがあります。特に翻訳ツールを使った文章は、顧客が誤ったイメージを持ち、マイナスな印象を与える可能性もあるため注意が必要です。

実績や経歴が豊富なプロの翻訳家であれば問題ありませんが、クラウドサービスや翻訳ツールを使用する場合は、サイトに記載する前に入念に確認しておきましょう。

競合他社や多言語化しているサイトの調査を行う

ECサイトを多言語化する際は、競合他社や多言語化しているサイトの調査を行いましょう。やみくもに翻訳しても、海外ユーザーからの購入には結びつきません。競合他社や国ごとの文化に合わせた言い回し翻訳を行うためには調査・分析することが大切です。

必要な情報のみを翻訳する

ECサイト内のすべての情報を翻訳する必要はありません。日本人向けのローカルな情報までも翻訳してしまうと、海外顧客の混乱を招く可能性があります。翻訳をする部分は、海外顧客が必要としている商品情報や決済方法のみを正確に翻訳しましょう。

言語切り替え表示をわかりやすい部分に設置する

ECサイト内に設置する言語切り替え表示は、わかりやすい部分に設置しましょう。海外サイトを利用する際に、言語切り替え表示がなく困った経験をしたことがある方もいるのではないでしょうか。

どれだけ翻訳に力を入れていたとしても、顧客に気づいてもらえなければ意味がありません。サイトから離脱されてしまい、競合他社のサイトに流れてしまう可能性もあるため、翻訳の質だけでなく、切り替え表示の位置にも配慮しましょう。

翻訳作業だけでなく法律も確認する

多言語化する際は、翻訳作業だけでなく法律を確認することも大切です。国内と海外で商品に関する法律が異なる可能性があります。例えば、化粧品や健康食品などに関する薬機法やCEマークやFCC認証を満たしていないと販売できないなどの違いがあります。

質の高い翻訳担当者を雇用したとしても、法律知識がなければ誤った情報を記載することになるため注意が必要です。

futureshopで構築されたECサイトは簡単に多言語化が可能です

futureshopでは構築されたECサイトは簡単に多言語化できます。「shutto翻訳」という、JavaScriptタグを1行挿入するだけで多言語化が可能になる翻訳ツールです。タグの挿入は管理画面から行えるため、EC構築の知識がない方でも安心です。

また「shutto翻訳」は、自動翻訳やセルフ編集機能を含めると世界100か国語以上に対応しています。セルフ編集機能とは、翻訳後の文章をテキストエディタで編集できる機能です。機械翻訳を使わずにプロの翻訳者に依頼することも可能なため、ツールを用いた翻訳の精度をカバーできます。英語や中国語以外にも多くの言語に対応できるECサイトを検討している方は、ぜひfutureshopにお任せください。

まとめ

ECサイトを多言語化することで、集客や売り上げ向上を期待できます。競合他社との差別化を図りやすい点もメリットです。様々な翻訳方法がありますが、精度を求める場合は専任翻訳スタッフを雇うのがおすすめです。

なお翻訳する際は、ただ翻訳するのではなく海外ユーザーに伝わるような文章を意識する必要があります。翻訳作業以外にも、国内と海外の法律知識が必要になる点にも留意しましょう。